代表理事
初谷 純 (Jun
Hatsugai)

<経歴>
大学卒業後、株式会社成城石井入社。輸入ワイン、洋酒の仕入れおよび営業部門を担当。
JSA認定ワインソムリエ資格を取得し、当時最年少で管理職へ抜擢される。
その後、ビジネスパーソンのスキルアップ支援ビジネスを展開する、
株式会社かんき出版に参画。クライアント企業向けに、人財育成施策の支援、
研修プログラム提供などに携わる。

一方で、一般社団法人オンラインコミュニケーション協会を設立。
ZoomやTeams等に代表されるオンライン会議ツールや、Slack等のチャットツールを活用した
画面越しのコミュニケーションに関する調査、研究を行う。
2022年1月に発表した「オンラインコミュニケーションにおけるストレスに関する実態調査」の
結果は、Yahoo!ニュース等、多くのメディアにも掲載され注目を浴びる。
昨今はアバターやメタバースを活用した会議や組織コミュニケーションの新たな可能性を探っている。
また、働き方改革やリモートワーク推進を図る組織向けに、オンライン会議術やチャット
コミュニケーション術等の研修やコンサルティングも行う。
豊富な調査データに裏打ちされたメソッドは、生産性向上や、組織内外のコミュニケーション
活性化に有効であると評価されている。
これまでサポートしてきた法人企業、公共団体向けの、オンラインツール活用の支援実績は263件、
画面越しで出会ったビジネスパーソンの数は9,186名を超える。

協会のミッションは『画面越しのコミュニケーションをよりスマートに、より豊かに』



理事
浪岡 幸歩 (Yukiho Namioka)

大学卒業後、広告代理店2社で勤務し、株式会社かんき出版へ転職。
新卒で、いわゆる「コミュ障」なのに営業職で採用され、業界問わず零細企業~上場企業への営業を経験。飛び込み営業からインサイドセールス、営業事務、企画職などを担当し、社内外とのコミュニケーション力を磨き、約10年かけて「脱コミュ障」に成功。
コンピューター保守の仕事をしていた父の影響で、12歳の時に初めてWindowsPC(OSはWindows98)を触り、インターネットデビュー。BBS(電子掲示板)やサービス開始直後のブログなどで、画面越しの人との交流を始めて20年以上になる。自称「昭和生まれのデジタルネイティブ」。
2018年から趣味の活動でZoom、Skype、apperin(現Whereby)を使い、国内外の人とオンラインコミュニケーションを始める。
2020年から始まったコロナパンデミックで、オンラインツールの使い方に戸惑う企業のサポートを実施したことがきっかけで、オンラインコミュニケーション協会を設立。
20年以上のオンラインコミュニケーションの経験×企業人として現場でのテレワーク、リモートコミュニケーションの実践経験を組み合わせ、テレワーク下の課題No1にあげられる「チームのコミュニケーション不全」を解消するための支援活動を行っている。



著書

「直接会わなくても最高の成果が出る オンラインコミュニケーションの教科書」




当協会について

法人名:一般社団法人オンラインコミュニケーション協会
    (Online Communication Association)

代表理事:初谷 純

住所:〒102-0083
   東京都千代田区麹町4-1-4 西脇ビル

事業内容:(1) オンラインコミュニケーションに関する調査及び研究
     (2) オンラインコミュニケーションに関する学習教材の制作、販売
     (3) オンラインコミュニケーションに関する研修、セミナーの実施
     (4) 前各号に掲げる事業に附帯又は関連する事業

​取引銀行:みずほ銀行

ホームページ:https://onlinecommunication.jp/
Youtube:一般社団法人オンラインコミュニケーション協会 公式Youtube



SDGsへの取組み:

一般社団法人オンラインコミュニケーション協会は 持続可能な開発目標(SDGs)を支援しています。

当協会の提供しているオンラインコミュニケーションに関する有料研修の一部をYoutubeで無料公開しています。また、すべての講座をオンライ提供することで、国境や地域格差を越えた教育機会の創出していきます。

多様性・ジェンダー平等の推進するための各種セミナーの実施、情報提供を行っております。代表的なセミナーに『ダイバーシティ&インクルージョンを加速させる正しいリモートワーク術』『言葉のプロから学ぶ、人権尊重に関する言葉の使い方』等があります。

いつでも、どこでも仕事ができるリモートワークの導入サポートや効果的な活用方法浸透させることで、ビジネスパーソンの「働きがい」と企業の「成長」を支援しています。

テクノロジーを活用することで、打ち合わせ資料、研修資料、契約関係資料のペーパーレス化を推進しております。